1. 「市民的資質育成のための法教育研究」広島大学大学院教育学研究科修士論文、平成７年.

5. 「法関連教育の学習原理ー゜I´M THE PEOPLE゜の場合ー」『社会系教科教育学研究』第１２号,社会系教科教育学会,平成１２年,pp.43-48.

19. 「市民性育成を射程に入れた『基礎法学』的法教育カリキュラムの構造−The American Legal Systemシリーズの場合」『法と教育』vol4,商事法務，平成２６年,pp.5-14.

16. 「公民授業の新展開−社会形成を行う法授業の意義−」『社会系教科教育学研究』第20号,社会系教科教育学会，平成２０年,pp.71-80.

4. 「市民的資質を育成するための法カリキュラムー『自由社会における法』プロジェクトの場合ー」『社会科研究』第４８号,全国社会科教育学会,平成１０年,pp.81-90.

8. 「歴史アプローチによって法制度の相対化を目指す法関連教育カリキュラムの構造−アメリカ史プロジェクト『法と歴史における冒険』の場合−」『社会科研究』第61号,全国社会科教育学会,平成１６年,pp.11-20.

7. 「法的葛藤問題の授業開発ー高等学校公民科政治経済「爆発金庫訴訟」の場合ー」『中等教育研究紀要』第４２巻,広島大学附属福山中・高等学校,平成１４年,pp.75-80

10. 「中等社会科における刑事司法学習の改革−“CRIMINAL JUSTICE IN AMERICA”を手がかりにして」『福井大学教育地域科学部紀要　第�W部　教育科学』61号,福井大学教育地域科学部,平成１７年,pp.27-41.

11. 「アメリカ法関連教育における「参加型」プログラムの研究−『プロジェクト・シチズン（We　the People...PROJECT CITIZEN）の場合」『福井大学教育実践研究』第30号,福井大学教育地域科学部附属教育実践総合センター,平成１８年,pp.29-38.

2. 「法教育原理としての「法的決定」−『自由社会における法』プロジェクトの場合ー」『教育学研究紀要』第４０巻第２部,中国四国教育学会,平成７年,pp.229-234.

18. 「『法教育』の現状と課題−官と民の取組に着目して−」『総合法律支援論叢』第2号,日本司法支援センター，平成２５年,pp.46-59.

3. 「「法的決定」能力の育成のための公民科現代社会の授業」『研究紀要』第２２集,広島市立高等学校,平成９年,pp.63-74.

17. 「オマホニー提案の読み方と日本の研究に示唆するもの」『社会科研究』第77号,全国社会科教育学会，平成２４年,pp.83-86.

6. 「民主主義社会における市民育成としての法教育ー日本の法教育の改善のために」『自由と正義』Vol.52,日本弁護士連合会,平成１３年,pp.42-49.

9. 「法関連教育の授業構成−法批判学習の意義−」『社会系教科教育学研究』第17号,社会系教科教育学会,平成１７年,pp.13-22.

12. 「アメリカ中等公民教育における国際法学習の構造−“International Law in a Global Age”の場合−」『公民教育研究』Vol13,日本公民教育学会,平成１８年,pp.29-39.

13. 「社会科教育学における理論研究の動向−2005年の研究成果を手がかりとして−」『社会科教育研究』No.98,日本社会科教育学会,平成１８年,pp.60-67.

14. 「アメリカ法関連教育カリキュラムにおける文化学習の構造−『法と文化について教える(TEACHING ABOUT LAW AND CULTURES)』の場合−」『福井大学教育実践研究』第31号,福井大学教育地域科学部附属教育実践総合センター,平成１９年,pp.49-58.

15. 「『法教育』実践のための覚書−小、中学校新学習指導要領を読み解く−」『自由と正義』Vol59,第10号,日本弁護士連合会，平成２０年,pp.31-38.